高層ビルを大きく揺らす長周期地震動が建物の安全性に与える影響を、理化学研究所のスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」で解析するシステムの開発に東京大や大成建設などの研究グループが成功した。 長周期地震動は南海トラフ地震などでも被害が懸念され、設計や耐震改修の際に活用できると期待される。 長周期地震動は、遠くまで伝わりやすく、軟らかい地盤の広い平野部で増幅する特徴がある。２０１１年の東日本大震災では震源から７００キロ・メートル以上離れた大阪市の大阪府咲洲庁舎（５５階建て）が大きく揺れ、エレベーターが停止した。 南海トラフ地震では、東京、大阪、名古屋の３大都市圏で超高層ビルの揺れ幅が最大６メートルに達するとの予測もある。家具の転倒やエレベーターの停止など、被害の拡大が懸念されている。 研究グループは、国内で想定される数百〜数千パターンの地震に関する震源、断層がずれる時間、周囲の地質など膨大なデータを基に、地震波の大きさを推定するプログラムを開発した。 このデータを１秒間に４４京２０１０兆回（京は１兆の１万倍）の計算ができる富岳が処理。建物の位置などで違う長周期地震動による損傷リスクを約１時間で解析するシステムを作った。 通常のスパコンでは、数パターンの地震シナリオでも解析に１週間かかった。新システムの解析速度は従来の２００倍で、リスクの程度に応じて、耐震性に優れた鋼材やエレベーター、免震機構の導入につなげる。 研究は、富岳の民間利用を促す文部科学省の事業の一環で行われ、東京大地震研究所の市村強教授（計算科学・社会基盤学）は「世界トップクラスの富岳の性能を引き出し、実用的なシステムを開発できた」と指摘する。大成建設技術センターの西本昌副主任研究員は「より安全な高層ビルやタワーマンションの建築につなげたい」と話す。
