読売新聞社は３〜４月にスポーツに関する全国世論調査（郵送方式）を実施した。 ＳＮＳにおける、スポーツ選手やチーム、競技団体に対する誹謗（ひぼう）中傷は深刻な問題だと「思う」と答えた人は９２％に上り、ＳＮＳの負の側面への問題意識の高さがうかがえた。 今後、日本で五輪・パラリンピックを開催してほしいかについては、してほしいと「思う」は、「どちらかといえば」を合わせて５２％（前回２０２４年調査５２％）、「思わない」は「どちらかといえば」を含めて４７％（同４６％）だった。 ＳＮＳによる誹謗中傷に対する法整備について十分だと思うかを聞いたところ、「思わない」が８７％で、「思う」の１０％を大きく上回った。スポーツ選手がインターネットなどで、競技以外のことについてプライバシーがさらされることが問題だと「思う」は９１％、「思わない」は８％だった。 開催地の負担などが問題となっている国民スポーツ大会（旧・国民体育大会）について、日本スポーツ協会（ＪＳＰＯ）の有識者会議は３月、改革案をまとめた。同大会の改革に「賛成」とした人は８８％に上り、「反対」は９％だった。 改革で期待するもの（複数回答）は、「開催地の経済的負担を減らす」が最多の４８％で、次いで「既存の競技施設を積極的に使う」が３８％だった。 調査は３月２４日〜４月３０日、全国有権者３０００人を対象に実施。２０６８人が回答（回答率６９％）した。
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