大阪・関西万博の会場では、性別を問わず誰でも使える「オールジェンダートイレ」が、全体の４割のトイレに併設されている。 　ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を推進する立場から、性的少数者（ＬＧＢＴＱ）に配慮した取り組みだ。来場者からは慣れない形式に戸惑いの声も出ており、定着するのか注目される。（貞広慎太朗、相間美菜子） 　オールジェンダートイレは、２０２１年の東京五輪を機に国内でも普及し始めたとされる。五輪会場となった国立競技場や成田空港などにも設置されている。 　万博を運営する日本国際博覧会協会（万博協会）は、会場の設計で「全ての人が利用しやすいユニバーサルデザイン」を目指した。万博は、ジェンダー平等などのＳＤＧｓの実現を目指す場でもあり、性的少数者も使いやすいオールジェンダートイレの導入を決めた。 　会場内にある４５か所のトイレのうち、４割の１８か所に、男性用、女性用とは別に個室のオールジェンダートイレ計１０８基を設置。入り口には男性と女性両方のピクトグラム（絵記号）が掲げられている。 　性的少数者を支援するＮＰＯ法人「カラフルブランケッツ」（大阪市）の康純香理事長は「心と体の性が一致しない人は、トイレに入ることで周囲に嫌な顔をされ、公共トイレに行かないようにしている人もいる。世界的なイベントでの設置は、誰もが安心して暮らせる社会を目指すという点で素晴らしい」と歓迎した。 　利用者の反応は様々だ。 　神戸市の主婦（７７）は「女性用は男性用に比べて列になっていることが多い。並ばないなら使ってみたい」と好意的。一方で、大阪市北区の会社員女性（３２）は「個室に入った時に便座が上がったままだと、異性が直前に使ったと想像され、入りづらい」と話した。 　ユニバーサルデザインに詳しい東洋大の高橋儀平名誉教授は「混雑時や子どもの付き添いなども含め、誰もが使えるという認識を社会に広げないと、結果的に性的少数者が使いにくくなる。万博協会は周知に力を入れるべきだ」と指摘する。